「中川元財務大臣が殺された…」

「中川元財務大臣が殺された…」

今朝は日本の友人からの電話で目が覚めた。

中川元財務大臣といえば、今年2月14日のG7後の記者会見。

実はちょうど、最近のニュース（G7からG4への噂）を見て

個人的に中川元財務大臣についていろいろ調べていた
矢先だったのでとても衝撃だった。

そもそも、その有名な居眠り記者会見の映像の発信元はAP通信。

「AP通信は5000のテレビ局とラジオ局、1700の新聞社と契約し、
世界に243の支局を持つ超大手通信社で、
イギリスのロイター通信のように 世界の経済情報発信元。 」

このAP通信といえばその裏にロスチャイルド家がいることを忘れてはなりません。
（ロイターもロスチャイルド家運営）

ロスチャイルドは世界の中央銀行をコントロール管理している、いわゆる銀行家の頂点。
銀行家がどう中央銀行を管理しているかといえば、

日本の中央銀行である日本銀行（法人）でいうと…

■日本銀行システム
「1.日本銀行が日本銀行券（円）を印刷発行する時、発行時にそれと等価な分だけ国債を政府から買う。
2.その国債返却時に政府が、またそれと等価な金額分だけ日本銀行券を日本銀行に支払う。」

そのときに中央銀行は利子を国からもらう訳ですね。

そもそも

「中央銀行は資本金の55%は政府が持ち（公式上は一応）、
日本銀行が受け取る利子は政府以外の株主が受け取る。」

ことになっているのですが…
その株主に当たるのが海外にいる銀行家。

株主といっても株式会社の株主とは性質が異なります！（以下持論です）

ウィキで調べつつ、歴史を振り返れば、

「・1853年マシューペリー来航
　・1868年明治元年
　・1882年日本銀行条例公布
　・1885年初代内閣総理大臣 」

つまりアメリカは（海外銀行家はアメリカ海軍を使って）
日本 を開国し、その30年で中央銀行を作らせ、
「その後」に、初めの内閣総理大臣を立たせたワケデス。

（ちなみにいろいろなサイトを見てて「ペリー来航記念の銅像」が出てきました。
　"記念"って…アメリカが言うなら分かるけど…しかも"来訪"て何だよ？来"砲"の間違えでは？…）

以降、戦後の日本政府は銀行家との勝てない戦いを繰り返していると思います。

（ここからは噂）
つまり、あの会見は
「左が財務大臣→中川氏、右が日銀総裁→白川氏　＝　政府vs銀行家」
という絵ズラになる。

「日本政府が経済危機の打開策として政府紙幣の発行を考えていて？
そのためにあの記者会見で中川財務大臣を銀行家（ロスチャイルド）率いるAP通信の力に
よって 潰した」という説があります。　

政府通貨とは、政府により発行される通貨の事で、
国債を介さずに発行できる紙幣のことです。

これについて書こうと思っていたのがおととい。

今日の中川氏の死は衝撃でした。

気になって朝起きてスターバックスで「政府通貨」を調べていたら

過去に政府通貨を作ろうと銀行家と戦った国のリーダーは
歴史上発行後１年以内に暗殺されているではないか…。
-------------------------------------------------------------------
（以下ウィキより）
（アメリカの紙幣は1776年の建国の時から始まっているものの）
■「1862年、南北戦争時にリンカーン大統領によって臨時的に発行された(en:United States Note)が、これはアメリカ合衆国財務省が初めて発行した紙幣である。南北戦争後1865年、リンカーンはこれを合衆国の永続的な通貨発行システムとする意向を発表するが、その一月後に暗殺され… 」

■「1963年6月4日には、ケネディ大統領の大統領令11110によって政府紙幣が復活するが、その約半年後1963年11月22日に、ケネディー大統領は暗殺され・・・」
ちなみにこの記事はwikiに英語版のリンクがない!?…日本の政治用語のほとんどが英語の直訳からきているので、ウィキに日本語ページがあって英語ページがないなんてことは珍しい。（その逆は多々）
http://ja.wikipedia.org/wiki/%E6%94%BF%E5%BA%9C%E7%B4%99%E5%B9%A3
-------------------------------------------------------------------

仮に政府通貨のうわさが本当でないとしても政府vs銀行家の背景は見えしまうのは当然でしょう。
今回の死がいろんな意味で（マイケルと同じCIAによるものだろうが、極度のストレスだろうが、）
何か恐ろしい力が背後に存在した気がして来ないだろうか…

しかし、真相がメディアを通して明かされる日は米メディアの独占性質が終わるまではほぼない。

まさか本人が自分で「毒の入った闇ナベ（以下本人ブログ）」を食べてしまったなんてことは…ないよね？
http://www.nakagawa-shoichi.jp/talk/detail/20090812_495.html

親子そろってこんな政治家人生になるとは、とても残念でならない方です。

金融危機はなぜ起きたか？

オバマ米大統領が金融規制強化を訴え「歴史を繰り返してはならない」
http://sankei.jp.msn.com/topics/world/1741/wld1741-t.htm
＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿

今回の金融クライシスの主な原因は
２０００年以降のサブプライムローン（低所得者向けローン）
ということになっていますが、
実際は約１００年ほど前から始まっています。

以下の三つが今回の金融危機を生み出したといっても過言ではありません。

１．大恐慌後の「ケインズ政策」、および「リッチマン革命」の投入
２．レーガン政権が掲げた、財政支出削減と規制緩和の改革法「レーガノミックス」
３．「グラス・スティーガル法」の廃止

（サブプライムローンがいまいちよくわからないという方はまずこちらへ）

では上記にあげた３つを説明します。

１９２９年の世界大恐慌後、アメリカは「ケインズ政策」というものを取り入れ、
財政投入によって経済を回復させようと試みました。
しかし巨額の財政を費やしたため赤字が積み上がり、これを見直す案がだされました。

それが「リッチマン革命」なる新自由主義でした。
これはその名のとおり、リッチマン＝金持ちを優遇した政策で、
金持ちには大いに稼いでもらい、そして大いに消費してもらおうということで、
貧困層はそれのおこぼれを与えようという格差社会の始まりともいえる
政策を打ち立てたのです。

そして１９８０年代にはレーガン政権が「レーガノミックス」たるものを発足。
これは「財政支出削減」と「規制緩和」を主に掲げた金融自由主義でした。
この法案により、それまでの銀行による間接金融から、
債権や証券を用いた直接金融に転換していきました。

これにより銀行と証券会社の垣根が曖昧になり、
商業銀行も融資から不動産の債権の売買に利益を求めるようになりました。

そしてここで投資銀行が急速に成長していきます。
投資銀行の躍進によりそれまで資本市場で
扱わなかったような資産（アドバイスや企業価値の評価手続きなど）も
証券へと変わり、取引されるようになったのです。

これによりサブプライムローンなどを含めた
住宅ローンを担保証券化するモーゲージ・ローン、
中南米の債務や中小銀行の不良債権も証券化され、
企業へのローンも資産担保証券として市場で売買されるようになりました。

１９９９年には「金融サービス近代化法」というものが成立してしまい、
それまで「グラス・スティーガル法」で禁じられていた
商業銀行の証券業務の兼業がとうとう認められてしまったのです。
これは民間銀行の資金やローンすらも「投機マネー」に組み込まれることを意味し、
証券化、デリバティブ、レバリッジなどの金融工学の発展との相乗効果により、
この投機マネー（幻のお金）が実際経済からかけ離れて巨額に膨れ上がってしまいました。

経済専門家によると、
このデリバティブのひとつであるCDS（クレジット・デフォルト・スワップ）が
もっとも危惧されている問題だそうです。

「CDS」とは「信用リスク」を取引するもので、
各々が保有する債権をヘッジする手段として広く使われているそうです。
信用リスクとは、融資先や、社債の債務不履行（債務者が契約などに基づき発生した
債務を弁済しないことをいう）に陥るリスクを指しています。
現在このCDSはおよそ５４兆ドルもの市場規模を持っています。

ちんぷんかんぷんかもしれませんが、
簡単に言うとこの５４兆ドルという莫大な金額の市場は正当か否かは関係なく、
「信用」のみでなりたっている実に不安定なものということです。
つまり一社でも傾くとドミノ倒しのように破綻の連鎖が起き、
とんでもない事態が起きるということです。

現在アメリカの不良債権は１２兆ドルあると言われています。
このうち救済資金として今年投入された金額はたったの７０００億ドル。
これは全体の６％しかカバーできていません。
しかも、この中にCDSは含まれていないということが驚きです。

投資家ウォーレン・バフェットは次のように証言しています。
「CDSは金融の大量破壊兵器」だと。
アメリカは今後もCDS崩壊をなんとか免れようと、
無意味な資金投入を続けるでしょう。そのために苦しむのは私たちです。

アメリカは事実上、財政破綻しています。
去年の１１月の段階で５３兆ドルの累積赤字を出しています。
これには公的年金、医療保険なども含まれます。

留学生の方々にはピンと来ないと思うので身近なとこで説明すると、
大学運営資金や、奨学金もここに含まれています。

今年に入って急に、クラスが減ったと感じてはいませんか？
これはアメリカの財政難によるものです。
教育機関に支障が出るのは最後です。この意味わかりますか？

「アメリカ救済の可能性はゼロに等しい」、と多くの経済専門家は言っています。
全世界のGDPをはるかに上回る額の負債を抱えたアメリカはもう
それを踏み倒す以外道は残ってはいません。
悪あがきを許せば許すほど、国民、そして後には国外にも影響を及ぼします。
９月３０日にアメリカが破綻するかどうかは神のみぞ知る、という感じですが、
確実に破綻を宣言せざるを得ない状況に陥っていることは確かなのです。

今回のオバマ氏の演説にCDSという言葉こそ出てきていないものの、
僕の解釈ではこのことを最重要視しているという印象を強く受けました。

オバマ氏は一見、システミック・リスク（連鎖破綻の危険）の危険性を訴え、
上記で僕が説明したようなことを言っているように聞こえはしますが、
騙されてはいけません。

彼もFRBの手足でしかないのです。

ここからが大事です。
この金融危機を招いた「金融サービス近代化法」を
成立させた主な人物たちは以下の３人です。

・ロバート・ルービン（当時財務長官・ゴールドマンサックス出身）
・ローレンス・サマーズ（当時財務副長官・ルービンの部下）
・ティモシー・ガイドナー（当時財務次官・ルービンの部下）

危機の要因を作った彼らが１０年後の今、
何処に在籍しているかご存知でしょうか？

オバマ政権・経済チームの一員として危機対策を担っているのです。

ゾッとしませんか？
＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿
金融大量破壊兵器。CDSの恐怖
http://www.youtube.com/watch?v=KbGciDHwVOQ

サブプライムローン問題とは

息子ブッシュ政権発足当初、
ITバブルは崩壊し、経済状況は混沌としていました。
そこで景気回復のためFRBは金利の大幅引き下げを要請（７％→１％）。
米政府は大規模な減税を実施し、経済難を一時的に逃れました。
この政策により今度は逆にお金が余ってしまい、それが不動産業に流れました。
そこでブッシュ大統領は「貧しい人にも住宅を」という政策を打ちたてます。
そして本来、住宅購入が不可能な人たちもマイホームを持つことができたのです。

とここまではよかったのですが、このサブプライムローンには落とし穴がありました。

結局金利が低いのは初めだけで、
年単位で金利はどんどん上がっていきます。
当然低所得者にはローンの返済が難しくなっていきました。
ただ、住宅バブル全盛ということもあり、家の資産価値は上がっていたので
最悪、返済が不可能になったときは家を担保に銀行の融資を受けるか、
売却して返済すれば良いというチョイスがまだ残っていました。

が、
住宅バブルも次第に落ち着きを見せ（なんなら下降気味で）、
資産価値は一定、もしくは下がり始めました。
しかし一方では金利がどんどん上がっていく。
これにより返済が不可能になった人たちが
家を差し押さえられるという問題が続出したわけです。

ここで重要なのは、日本とアメリカの違いです。
日本では物件が差し押さえられ、さらに足らない差額を返済し続けなければなりません。
かたやアメリカは物件を差し出せばそれ以上の融資残高返済の義務はありません。

では誰がこの残りを負担するか？
銀行です。

では銀行はこういった事態を予測できなかったのかというとそうではありません。
実は銀行にとって都合の良いある裏技が設立されていたのです。

２００４年、
ウォール街の大手投資銀行数社が集まり
サブプライムローンのデリバティブを設計しました。

これはどういうことかというと、
ローン債権を小口証券化して他の債権とパッケージ商品にし販売したのです。
どういうわけかこの商品には最高グレードの評価がされ（情報操作ですね）、
世界中の投資家が挙って購入したのです。

こうして銀行はリスクを投資家たちに転嫁することで
自分たちはリスクを背負うことなく、
返済能力のない人たちにどんどん融資を拡大していったというわけなのです。

現在、このデリバティブ市場で金融機関が
どれほどの損失を抱えているのか誰も把握できていません。
正確な損失額はまだ発表されていないものの、
相当な額と予想ができます。
そしてこれが明るみになればパンデミックなパニックが起こること必至です。

9月30日・アメリカ破綻？

９月３０日にドルの崩壊が始まるようです。

とうとうウォール街の悪事が明るみに出ます。

僕が思っていたよりも早かったので正直びっくりしています。

アメリカの破綻をきっかけにドル主体の
経済ではなくなるのは喜ばしいことなのですが、

これはあくまで１９１３年から約１００年に及んだ
「ひとつのシステム」が終焉するということでしかありません。

彼らの悪事が明るみになったのは決して
世界が立ち上がり、悪を滅ぼしたからではないのです。

「彼ら」はとうとうFRBを切り捨てます。

しかし彼らの「恐怖征服」は終わっていないと思います。

方法が変わるだけです。

みなさん、ドルや国債など幻です。
幻がもうすぐ消えようとしています。

みなさんの手元にあるものはいずれ紙切れになります。
できるだけ早くドルを手放すことをお勧めします。

これから数ヶ月、
みなさんが世界で起きることに巻き込まれないことを祈っています。

これからアメリカは底辺の生活を強いられるでしょう。

本気で移住を考えたほうがいいのかもしれません・・・。

The biginning of the end. Get rid of your dollars.
＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿

詳細はこれまでの僕の投稿を参照してください。

支配層の思惑

前回の記事

こんだけゴールドマンが今躍起になってドルを集めてる理由。

ドル崩壊させるため？
それとも崩壊前にドルをユーロに換金するため？
要するに大規模なマネーロンダリングってか？

ついにあのうわさの通貨「アメリ」発行がついに始動したというわけですか！！

嫌だ！嫌だ！
僕が嫌だと思ったことがどんどん現実を帯びて行く！！
遅かれ早かれとは思ってたけど、こんなに早いか！

みなさん、
僕がずーーーっと警鐘をガンガン鳴らし続けているテーマ、

「ユーロ」に続く大々的な地域通貨「アメリ」or「アメロ」が
始動した可能性が出てきました・・・。

これはカナダ・アメリカ合衆国・メキシコの共通通貨候補です。

どんどん世界のお金はコントロールしやすくなっていきます・・・。

みなさんお手元のドルを早めにユーロなりなんなりに変えておくことをお勧めします。
円はやめておいたほうがいいかも。
ドルに依存しすぎな通貨なんで一時高騰することがあっても、共倒れる可能性も大です。
こりゃ、自民、民主とか言ってる場合ですらなくなってきたかもな・・・。

もしこんなことが現実になったら、共倒れ連鎖反応で北アメリカ通貨の
次はアジア共通通貨、なんてことになりかねません。
それか「ネサラ」みたいな怪しい思想が浮上するか。。。。

恐ろしや～・・・。

先ほど観覧したマイミクの日記がヒントになりました。
＿＿＿＿＿＿
もしくは、、、
下手したらこういった情報でドルを放出するように仕向けて
ドルを暴落させた後、一気に買い戻すという作戦も考えられます。
僕みたいに馬鹿正直に記事を受け止めて危険を訴えることも
計算の範囲内ということも考えられる。
どのみち、慎重に調査を続行したいと思います。。。

GMも破綻!? - 第三次世界大戦への序曲？ 3

2へ戻る

では、消えた４００億ドルを得た彼らが次に行ったことはというと、

連邦準備制度理事会を通じてドイツにそれを注ぎ込んだのです。

なぜドイツに？

考えてみてください。
これは第二次世界大戦が起きる前です。

第一次世界大戦のあと、ドイツは国際銀行家たちの手に落ちました。
彼らは金でドイツという国を買収し、ドイツ政府に援助しつづけてきました。
これは現在も続いていることです。

あの悪名高いアドルフ・ヒトラーの選挙活動の巨額の援助金もおそらく
ここから提供されているのでしょう。

この強い後ろ盾のお陰でヒトラーは政権を握ったということです。

要するに、
アメリカ人を飢え死にさせることで得た４００億ドルは
ドイツに第二次世界大戦に備えて体制を整えさせるために使われたのです。

で、現在ですが。

今の不況、俗になんと言われているでしょうか？

「１９２９年以来の大恐慌」

いまいち実感がわかない？
それは彼らの不況戦略がよりいっそ洗練されたことを意味します。

不況とは何か大きなことを起こすための資金調達方法です。

不況の後には必ずと言っていいほど戦争が起きています。

そしてその不況が深刻なほど、彼らに集まる資金が大きくなります。

資金が大きくなればそれだけ大きな事を企てます。

この意味わかりますか？

＿＿＿＿＿＿＿
まとめ

僕には彼らの直属の傘下にあるはずの、
リーマンやＧＭをなぜ破綻させなければならなかったのか、
その真意はわかりかねます。一般人には到底わからないことなんだと思います。

本当にただ破綻しただけかもしれません。
もしかしたらもうコントロールが効かないほど彼らの権力は衰退しているのかもしれない。

先ほど、ＧＭも実質上国営化されるということが決まったようですね。
これはまた国が負債を背負う事を意味します。
国の負債が大きくなるほど彼らは利益を得ます。

リーマンがこの最悪な不況を招いた事はたしかです。
不況で我々の前から消えた富は実際に消えるわけではない。
不況になれば、誰かが得をするシステムになっています。
それがユダヤ資本が構築したシステムです。

彼らはまたドルをかき集め始めています。
たぶん、これが「ドル」の最後の大仕事になるでしょう。

やはり忘れてはいけないのは、
リーマンもＧＭもクライスラーも彼らの所有物だったということ。
生かすも殺すも彼ら次第。

なにがあったにせよ、これから起きるにせよ、背筋が凍ります。

GMも破綻!? - 第三次世界大戦への序曲？ 2

1へ戻る

前回、「天使と悪魔」という日記で、
世界に存在するほぼ全ての対立は自作自演だと指摘しました。
そしてこの戦術はユダヤの専売特許です。

ロックフェラーとユダヤの繋がりは第二次世界大戦を見れば明らかでしょう。

ロックフェラー家やブッシュ家は戦時中、
「ＩＧ（イーゲ）・ファルベン」に資金援助をしていた事実が戦後明らかになりました。

ＩＧ・ファルベンとはあのユダヤ人を大量虐殺したといわれる毒ガス「チクロンＢ」を
製造した ドイツの軍事企業です。

ですがロックフェラーやブッシュ家が敵対支援罪で
追求されることはありませんでした。。。。さてなぜなんでしょう。

それはロスチャイルドとロックフェラーの目的が最終的には
一緒だったということを意味します。（これについては別の記事で詳しく書きます）

１９２９年から約十年続いた「世界大恐慌」。
これについてもかれらの自作自演をせつめいできるでしょう。
これを引き起こしたのは「連邦準備銀行」による貨幣の流通引き締めでした。

これにより、大手銀行家たちは２４時間以内の短期貸付（コール・ローン）
回収を要請したのです。
これは仲介人と顧客がどちらも、売値にかかわらず、ローン弁済のために
市場に株を放出しなければならないことを意味します。

結果、市場が暴落したのです。

暴落から僅か一年足らずで４００億ドルというお金が消滅しています。

消滅といっても、消えてなくなったわけではなく、
事前に市場から手を引き、資産を現金や金に替えた以下のものたちの懐に入りました。

ジョン・Ｄ・ロックフェラー
Ｊ・Ｐ・モルガンＪＲ　（アメリカ一の富豪）
ジョセフ・ケネディー　（ジョン・Ｆ・ケネディーの父親）
バーナード・バルーク　（アメリカに送られたユダヤの刺客）

ケネディーに関しては、
暴落前の資産が４００万ドル、６年後には１億ドルになっています。

大恐慌で資産が増えるって、、、、

おかしくないですか？

歴史的に見て、
大不況や戦争の前には必ず、それを回避するためのなんらかの
システムや機関を導入します。

しかし、それは口実に過ぎず、まさにそのシステムが不況を起こすのです。

第二次世界大戦前には「連邦準備制度」と「世界決済銀行(BIS)」が設立されました。

「連邦準備制度」がまさにこの「大恐慌」を起こしました。

「連邦準備制度が２９年から３３年の間に貨幣供給を３分の２に引き締めた事によって、
大恐慌は起こりました。これは明らかです」
（ノーベル賞経済学者ミルトン・フリードマン）

３へつづく

GMも破綻!? - 第三次世界大戦への序曲？ 1

とうとうＧＭが６月１日に破綻申請を出しますね。

去年リーマンが破綻し、今度は自動車業界ではクライスラーに続きＧＭと、
これでアメリカの３大メーカーの２つが破綻です。

「不景気だとこんなに大きな企業もつぶれるのね。怖いわねー」

と震えている人が多いでしょう。

でも僕はどうしても少し違ったところに恐怖を感じてしまいます。

それは、

「不景気だから破綻したのではなく、破綻させるために不景気にした」

という可能性にです。

世界の金融を動かしているのはユダヤ資本です。

そしてアメリカの　「連邦準備銀行」　（通称ＦＲＢ　または制度　ＦＲＳ）は
彼らにより事実上支配されています。
「連邦」と言っても、日銀などとは違い、国は株を一切所有していません。
これは「私企業」なんです。

では誰がこの銀行を保有しているか。

それはリーマンを含めた１０のユダヤ系銀行です。

ではなぜリーマンは破綻したのか（もしくはされたのか）。
これを考えるだけでも身震いがします。

そして、今回クライスラーやＧＭが立て続けに破綻です。

こちらの所有はロックフェラー系列です。

世間一般ではロスチャイルド（ユダヤ）ＶＳロックフェラーと言われているので、
お互いがつぶしあっているという見方もできなくもないです。が。

僕には引っかかるのです。。。。。。

２へつづく